ブックメーカーのスポーツベッティングは今もっともアツいギャンブルの一つであることは間違いないが、その一方で「日本から利用すると違法である」という最大の欠点もある。
ご存じのとおり、日本では競馬、競輪、競艇、オートレースの四大公営ギャンブルと、パチンコ・スロット、それから、スポーツ振興くじ、宝くじなどが「合法で遊べるギャンブル」である。
これらの合法ギャンブル以外のギャンブルに賭ける行為は、日本では基本的には「賭博法」によって禁止されている「賭博行為」であり、オンラインカジノなどを通してブックメーカーを利用する場合もその例外ではなく、違法行為となる。
日本国内で、合法的にスポーツベッティングを楽しみたい場合は、現在のところtoto、WINNER、BIGなどの「スポーツ振興くじ」を利用する以外に方法はなく、ブックメーカーが入り込む見込みはまずないといっていい。
今回は、ブックメーカー利用の違法性の基本と、スポーツベッティングの主流がスポーツ振興くじからブックメーカーにとってかわり、国内でもブックメーカーが合法になるかどうかの可能性などを考察していきたいと思う。
ブックメーカーは利用者だけが違法という扱いになる
ブックメーカーの違法性は、ブックメーカー側にあるのではなくて、「日本国内でブックメーカーを利用する日本人だけが違法」という扱いになる。
ブックメーカーの拠点は「海外」であり、日本国外の「胴元」である。
日本からブックメーカーを利用する場合、海外に運営拠点を持つオンラインカジノなどに登録して、海外のオンラインカジノと提携しているブックメーカーを利用するのが「基本の遊び方」となる。
「賭博法」というのはあくまで日本国内の法律であり、「日本国内の胴元」と「日本国内の賭博者」を取り締まるための法律であるため、「海外の胴元」と「海外在住の賭博者」を賭博法で裁くことはできない。
ここで、オンラインカジノとブックメーカーが「海外の胴元」であり、われわれ日本人は「日本国内の賭博者」である、というズレがあることに注目してほしい。
このズレによって「ブックメーカー（海外胴元）は賭博法で裁けないが、ブックメーカーを利用する日本人には賭博法が適応される」という、合法と違法が入り混じるあいまいな状態、いわゆる「グレーゾーン」が発生することになるのだ。
ブックメーカーの利用者が逮捕された事例はない
ブックメーカーを利用する日本人は法を犯しているため逮捕の対象であるのだが、現在のところ、ブックメーカーの利用者が逮捕されたという事例はない。
「明らかな違法行為でありながら、逮捕の事例がない」という矛盾が起こるのはなぜか、ということを理解するためには「賭博法という法律があくまで国内の違法胴元を取り締まることを主軸に置いた法律である」ということを把握しておく必要があるだろう。
賭博法による違法ギャンブルの検挙は、「胴元」がメインであって、「賭博者」はあくまでそのついでの検挙でしかない。罪の重さも「胴元」に比較した場合「賭博者」の罪は若干軽い。
賭博法による摘発の場において「賭博者が逮捕されるパターン」としては、「違法胴元が賭場を開いている現場」をおさえた場合に、「その現場にたまたまいた賭博者も検挙される」というスタイルが基本になっている。
ここに「海外のブックメーカーを利用する国内賭博者」を検挙しにくい理由が発生する。
ブックメーカーというギャンブルの現場は摘発が難しい
オンラインカジノなどを通して遊ぶことができるブックメーカーは、まずそもそも「賭博法」で裁けない上に、さらに「賭博行為が行われている現場」が「オンライン」であるために、「現場をおさえることがきわめて難しい」という事情がある。
「現場がおさえられない」ということは、「たまたまそこに集まっていた賭博者」の「ついでの検挙」という方法をとることが難しい、ということを同時に意味している。
「明らかな違法行為」である「国内からのブックメーカーの利用」が、いまのところ暗黙のうちに放置されて逮捕の事例がほとんどないのは、オンラインカジノとブックメーカーが上記したような「賭博法のグレーゾーン」を突いているためである。
とはいえ、違法は違法であり、この「暗黙の放置」がいつ終わるかはわからないため、ブックメーカーで遊ぶ際は「違法行為をしている」という自覚はつねに持つ必要があるだろう。
ブックメーカーが合法になる可能性はまったくない
今後、スポーツベッティングなどを主軸にしたブックメーカーが「合法」になる可能性については、残念ながら「まったくない」と断言しなければならないだろう。
この可能性のなさを考えて行くためには、まず「ブックメーカー」という言葉の意味がそもそも「胴元」であるということと、「ブックメーカーはイギリス政府公認の胴元である」という二つの点をおさえておきたい。
賭博法は「日本国家という胴元以外は認めない」というコンセプトでつくられた法律であるため、日本国内で「ブックメーカー」であろうとした場合、出発点として「インディーズの胴元」「違法胴元」になる運命を避けることは絶対にできない。
日本において「ブックメーカー（胴元）」の立場をとってもいい存在は「国家」だけであり、ギャンブラーは「国家」が許可したギャンブルで賭けることだけが許されており、国家以外のブックメーカーは厳しく処罰される。
ブックメーカーがイギリス政府公認であることの重要性
ブックメーカーが提供するスポーツベッティングが海外で合法かつ主流になっているのは、ブックメーカーが「イギリス政府公認」という権利を獲得するまでの歴史があったためである。
要するに、ブックメーカーは、「インディーズの違法胴元」から「イギリスにおける公営ギャンブル」になりあがる、という合法化のプロセスを踏んでいるのだ。
もし、日本でブックメーカーを合法にするためには、イギリスの場合と同様に、まず「違法のブックメーカー」として国内で賭場を開き、その賭場を国家に「公認」として認めさせるというプロセスが必要になるだろう。
「賭博法」は「インディーズの胴元」の誕生と同時に摘発する、という法律であるため、日本国内で、この「合法化」のプロセスを踏むことは、初手の段階から積んでおり、ほとんど絶望的である。
「海外の公営ギャンブルの歴史」においては「ブックメーカーが合法化される」という流れが発生したが、「日本の公営ギャンブルの歴史」においては「競馬、競輪、競艇、オートレースなどの合法化」という流れが発生しており、その歴史はそれぞれに強固であり、もはや盤石となっている。
ちなみに、競艇界のドン笹川良一などは「競艇の合法化に成功した日本のブックメーカー」ということが言えるかもしれない。
スポーツベッティングにおける笹川良一が現れる可能性は、ギャンブルに対する規制が盤石になった現在の日本においては、まず起こらないと考えるのが自然だろう。
スポーツ振興くじにスポーツベッティングが支配されている
何よりも、日本には「国家胴元によるスポーツベッティング」である「スポーツ振興くじ」という絶望的な合法ギャンブルが用意されていることを忘れてはいけない。
実は、日本は「ブックメーカーは違法である」のだが、「スポーツベッティング自体は違法ではない」という国でもあるのだ。
そして、この「スポーツ振興くじ」が存在して幅を利かせている限り、日本のスポーツベッティングがブックメーカーのような発展を見せる可能性は完全に閉ざされている、と言わざるをえない状況がある。
なぜスポーツ振興くじの存在が日本におけるブックメーカー的スポーツベッティングの可能性を塞ぐことになるかについては、スポーツ振興くじの「控除率」を見れば明らかだろう。
控除率というのは「賭け金に対して胴元が受け取る利益」の割合、「テラ銭の比率」を示した数値だが、日本の合法的なスポーツベッティングである「スポーツ振興くじ」の控除率は、なんと世界最悪の数値である「50％前後」である。
スポーツ振興くじの控除率は、ほとんど「国家胴元の独裁」としか言えない数値であり、開き直りでさえある。
このような悪魔的な控除率でスポーツベッティングの胴元として権利と利益を独占している銭ゲバ日本国家が、ブックメーカーのような控除率の低い海外胴元を受け入れて、独占している権利と利益を手放すということは、絶対にありえないことだろう。
スポーツ振興くじがある限り、日本のスポーツベッティングが、ブックメーカーの水準に追いつくことはないし、もちろん、ブックメーカーの合法化は到底ありえない。
「賭ける価値がまったくない設定」のスポーツベッティングだけが合法である、という現在の状態が破綻を迎えるまで、日本のスポーツベッティングの未来は暗い道をすすむしかないだろう。
ブックメーカーを利用するのは違法ではあるのだが、日本のスポーツベッティングの独占状態と搾取に「NO!」を叩きつける行為でもあるかもしれない。
ブックメーカーの違法性と合法化の可能性についてのまとめ
- ブックメーカーの利用は違法だが逮捕者はまだいない
- ブックメーカーはイギリスにおける公営ギャンブル
- ブックメーカーが日本で合法になる可能性はゼロに近い
ブックメーカーの違法性と、日本国内における合法化の可能性についてのまとめは以上になる。
違法ではあれオンラインカジノでブックメーカーが使えるようになったという現在の状況は、スポーツ振興くじという悪政によって苦しめられていた日本国内のギャンブラーにとっては「光明」であるだろう。
ブックメーカーが日本で合法になる可能性についてはかなり甘く見積もってもその可能性は「限りなくゼロに近い」が、ブックメーカーの利用による逮捕者がまだいないことを考えるならば、遊べるうちに遊んでおくのが吉といったところだ。
競馬などの公営ギャンブルに比べた場合、日本のスポーツ振興くじの悪辣さは目にあまる最低のものだ。
合法化は難しいにしても、オンラインカジノのブックメーカーがきっかけとなって、日本の合法スポーツベッティングの独占状態に少しでもヒビが入る。このくらいの未来予想図の期待だけはしておきたい。